三井化学＜4183＞、遺伝子受託解析のDNAチップ研究所＜2397＞をTOBで子会社化

三井化学はライフサイエンス分野での事業拡大を目指しており、遺伝子の受託解析や診断サービスを手がけるDNAチップ研究所の技術を取り込み、新たな検査・診断コンテンツの開発を見込む。両社は2023年に資本業務提携を結び、三井化学はDNAチップ研の株式13.87％を所有している。しかし限定的な資本関係の中ではDNAチップ研に対する経営資源の効率的・積極的な投入や、経営資源の相互活用・人材交流に一定の制約があることから、DNAチップ研を子会社化することが適切と判断した。取得価額は約64億円。

買付価格は1株あたり1100円で、公表前営業日の終値685円に対して60.58％のプレミアムを加えた。買付予定数は582万3062株で、下限は所有割合46.14％にあたる311万9000株。買付期間は2025年2月5日から4月7日までの41営業日。決済の開始日は4月14日。公開買付代理人はみずほ証券、復代理人は楽天証券。

DNAチップ研はTOBに賛同し、株主に応募を推奨している。TOBが成立すれば同社の東証スタンダード市場への上場は廃止となる見通し。

DNAチップ研は1999年に設立。DNAやRNAを網羅的に解読することで遺伝子の変異を測定する「次世代シークエンス受託解析サービス」や、肺がんの薬剤が有効かどうかを判別するのに役立つ「肺がんコンパクトパネル」などを展開している。2004年に東証マザーズ市場に上場、2014年に東証2部に昇格（2022年4月に東証スタンダード市場に移行）。