新円切替

政府が前日夕方に「金融緊急措置令」を公布施行し、抜き打ちで旧円紙幣の通用を停止した。物資不足に伴う物価高や軍発注物資の代金精算などで通貨流通量が膨れ上がって発生したハイパーインフレーションを抑制するのが表向きの理由だった。しかし、実態は戦費調達で膨れ上がった財政赤字の国民資産による穴埋めだった。国民は使えなくなった旧円を金融機関で新円に交換せざるを得ず、政府は全国民の現金資産を把握。同年11月の財産税法により、最高90％の財産税が課されることになる。結局、新円切替ではインフレを完全に抑制できず、財産税による目減りとインフレで国民の現金資産は政府に購入を奨励された国債同様ほとんど無価値になった。