社員の「健康状態」で変わるM&Aの行方 パブリックヘルス協議会 木村もりよ代表理事インタビュー
パブリックヘルス協議会は健康診断データを解析して役に立つようにしようという取り組みを進めている。社員を大切にしなければ企業は伸びていかないとの考えがあるためだ。これはM&Aにおいても同様で、社員の健康がM&Aの成功を左右するとう。
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一般社団法人パブリックヘルス協議会 代表理事
医師、日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医
1965年生れ。筑波大学医学部卒業。米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了(MPH[Master of Public Health])。ジョンズ・ホプキンス大学デルタオメガスカラーシップアワードを受賞。米国CDC(疾病予防管理センター)多施設研究コーディネイター、公益財団法人結核予防会に勤務後、厚生労働省入省。WHO(世界健康機関)コンサルタント、厚生労働省医系技官を経て、現職。独立行政法人経済産業研究所「エビデンスに基づく医療に立脚した医療費適正化策や健康経営のあり方の探求」メンバー
主な著書 『辞めたいと思っているあなたへ』 PHP研究所 2011年、『厚労省と新型インフルエンザ 』講談社現代新書 2009年、『厚生労働省崩壊 「天然痘テロに日本が襲われる日」』講談社 2009年