タカラトミー＜7867＞について、タカラトミーが12月10日付で財務局に大量保有報告書（5%ルール報告書）を新規提出した。
提出理由は「株式については、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するため。転換社債型新株予約権付社債については、消却を行うため（なお、転換社債型新株予約権付社債については、潜在的な株式の希薄化及び資本効率低下を回避するため、平成26年12月８日をもって消却した。）。」によるもの。
報告書によると、タカラトミーのタカラトミー株式保有比率は、13.08%と新たに5%を超えたことが判明した。
報告義務発生日は、2014年12月3日。
