プーチン大統領が急に「弱腰」になったのは「血液がん」のせい？

5月9日の対独戦勝記念日の軍事パレードに出席したロシアのプーチン大統領（Photo By Reuters）

西側諸国も肩透かし？強硬姿勢一辺倒でウクライナ侵攻を続けてきたロシアのプーチン大統領の言動が、急に「慎重」になった。これまでの攻撃的な態度から一変、「弱腰」とも取れるプーチン大統領の変化の裏には自身の健康問題があるとの見方が広がっている。

「NATO加盟」に対するロシアの反応が著しく変化

9日の対独戦勝記念日演説で「ウクライナに宣戦布告し、全面戦争に突入するのではないか」との欧米外交筋の予想とは裏腹に「ウクライナでの軍事作戦は唯一の正しい選択だった」と述べただけ。西側が警戒していた宣戦布告はなかった。

これまでなら猛烈に噛みついていた北大西洋条約機構（NATO）拡大に対する態度もトーンダウン。フィンランドとスウェーデンの北欧2カ国が15 日、NATOへの加盟を申請すると発表した。米国もこれを歓迎している。ロシアにとっては、侵攻の原因の一つとなったウクライナのNATO加盟問題より深刻だ。

第一にNATOはウクライナの加盟に消極的だったが、フィンランドとスウェーデンの加盟には極めて前向きだ。第二にロシアは黒海の出口に当たるウクライナがNATOに加盟することで黒海艦隊の動きが制約されることを恐れたが、2004年3月のバルト3国（エストニア、ラトビア、リトアニア）に加えてこの2国が加盟すれば同国の主力艦隊であるバルチック艦隊が事実上「封じ込まれる」ことになる。第三にウクライナという緩衝国なしにNATOと対峙（たいじ）することを極端に恐れていたロシアが、フィンランドの加盟で1340kmの国境線上でNATOとにらみ合うことになった。

これまでのプーチン大統領なら「NATOに加盟すれば、軍事行動も辞さない」と脅しつけるところだ。が、16日に開いたロシア主導の軍事同盟である集団安全保障条約機構（CSTO）の首脳会議では、「我々への直接的な脅威とはならない」とした上で、「NATOの軍事施設拡大にはその脅威に応じた対抗措置を取る」と述べるに留まった。

つまり「外国軍の駐留施設や前線基地の新設がないのであれば、NATO加盟を黙認する」と言っているわけだ。NATO加盟の動きを見せたウクライナに対するヒステリックな態度とは一変している。北欧2国のNATO加盟の方が、ロシアにとって軍事的リスクが高まるにもかかわらずだ。

こうした態度の「軟化」の背景には、軍事作戦での思わぬ苦戦や経済制裁によるロシア経済の混乱懸念などがあるのは確実だろう。だが、別の理由も急浮上している。プーチン大統領の健康問題だ。欧米メディアはプーチン大統領が、深刻な血液がんに冒（おか）されていると伝えている。

ロシア経済の不安から情報がリーク

英ネットニュースのインディペンデントは、ショイグ露国防相との打ち合わせを伝えるビデオで、プーチン大統領が12分間にわたって姿勢を維持するためにテーブルの端を握りしめている様子が伝えられたと付け加えた。

報道では「血液がん」とされているだけで具体的な病名は不明だが、一般に血液がんでは白血病、悪性リンパ腫、多発性骨髄腫の患者が多い。血液がんは化学治療が中心だが、白血病などの場合は骨髄移植をする場合もあり、「ウクライナの侵攻を命じる直前に、プーチン大統領が血液がんに関連して背中の手術を受けた」との報道とも一致する。

血液がんは治療法がほぼ確定しており、5年間生存率は6割から9割と決して低くない。しかし、米ニューヨーク・ポスト電子版は「プーチン大統領が若いトナカイの角から採取した血液ふろに入浴している」と、にわかには信じがたい情報を伝えた。これが事実だとすれば、プーチン大統領の病状が現代医学では手が施しようもないほど悪化していることを示唆している。

血液がん治療では免疫を抑制するため、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への感染するリスクが上昇するという。プーチン大統領が長いテーブルを隔てて会話するシーンが話題になったが、血液がんに罹（かか）っているのなら説明がつく。

「弱腰」に見える変化の裏には、重病で戦争指揮どころではないプーチン大統領が、国益を損ねても早期の紛争収拾を模索している可能性がありそうだ。とはいえ、油断はできない。第一報を出した米雑誌のニューラインズは「血液がんの治療薬としても投与されるステロイドには、精神病を引き起こす副反応もある」と指摘している。

問題はニュースソースだ。ニューラインズはフォーブス・ロシア版で資産上位200位以内に入る国外滞在者のオリガルヒがプーチン大統領の健康問題について西側のベンチャーキャピタリストと会話している録音テープを入手したという。

図らずも情報を漏洩することになったオルガルヒは「彼（プーチン大統領）はロシアの経済、ウクライナの経済、そして他の多くの経済を完全に台無しにした」と厳しく批判。ロシア経済の先行き不透明感に不満を募らせていることが分かる。

ロシア経済はEUのエネルギー輸入停止が本格化する今年末までは、大きな影響はなさそうだ。しかし、エネルギーの「脱ロシア化」が進めば、侵攻終結後も影響は続く。しかもロシアへの経済制裁をきっかけにEUが再生可能エネルギーへのシフトを早めれば、ロシアは主力の輸出製品である化石燃料で最大のお得意先である欧州市場を永遠に失うことになる。オルガルヒが焦るのも当然なのだ。

文：M＆A Online編集部