日本マニュファクチャリングサービス<2162>について、日本マニュファクチャリングサービスが4月7日付で財務局に変更報告書(5%ルール報告書)を提出した。
提出理由は「重要な契約を締結したため」によるもの。
報告義務発生日は、2015年3月30日。