こんにちは、柳川隆洸です。
新月のタイミングに合わせて毎月1回、「ビジネス×占星術」の内容で連載をしています。
西洋占星術では1ヶ月の始まりを新月としており、新月の星配置を見ることで1ヶ月の社会的傾向を知ることができます。まずは先月6月29日の新月から1ヶ月の振り返りをしたいと思います。
先月お伝えしていた、7月10日までの期間は「強制的かつ攻撃的な方法で平和を脅かすようなイベントが発生しやすい」とお伝えしていました。
この期間中である7月8日、驚くべきニュースが流れました。
安倍晋三元首相の銃撃事件です。
日本のような銃社会ではない比較的安全とされている国で起きたこの事件は、世界中に衝撃を与えました。
そんな状況での8月(7月末)新月からの星の影響を見てみましょう。
新月は7月29日2:54です。
8月は初旬から活発的な天体配置が形成されます。攻撃性を意味する火星と革命を意味する天王星が会合するのです。
この影響は8月15日頃まで続きますが、悪く出ると文字通り社会が混乱するようなイベントが発生することも考えられます。
ただ、牡牛座の影響を受けた火星・天王星の会合なので、それほど破壊的な意味で出ることは少ないのではと予想されます。
牡牛座は金融や通貨を意味するので、金融面でこれまでとは違った展開が発生する可能性や通貨の新規的なアイデアが目立つ時期になるかもしれません。
いずれにしても不安定な状況になりやすい時期ですので注意が必要です。
8月全体を通して、株価や貴金属の乱高下に注意が必要な星配置になっていますので、この点も注視しておきましょう。
状況がまた大きく変わるのが8月25日頃からで、土星と天王星が逆行しハードな影響を全世界に与えてきます。予想外の出来事や混乱を意味する星配置で、これは11月頃まで続きます。
この辺りはまた来月の記事でも詳しくお伝えしようと思います。
具体的に何が起きるのかを予測するのは非常に難しい世の中ではありますが、天体の配置を見ている限り、今後しばらくはなかなか安心できる状況ではないことだけは予測できます。
コロナの拡大や最近では天然痘の問題も出てきていますが、これら感染症の拡大はまだまだ安心できる状況にありません。
またウクライナ戦争もどのように飛び火するかも分かりませんから、雲行きの怪しい情報を感じたら可能な限りの危機回避をするようにしてください。
毎月気になる企業をピックアップし、その企業の占星術的な視点からポイントをお伝えしています。
今回は毎日新聞社(1872年2月21日設立)を取り上げます。明治の初めに東京日日新聞としてスタートし、今年2月に創刊150周年を迎えました。日本で最も長い歴史を持つ日刊紙です。
1911年に東京日日新聞と大阪毎日新聞が合併。その後、1943年に東京日日と大阪毎日の題号を統合し、全国紙として「毎日新聞」が誕生しました。
優れた報道に贈られる「日本新聞協会賞」を33回も受賞しており、これは新聞業界の最多です。
高い能力を持った記者が多く在籍する同社ですが、近年の「活字離れ」や「ネットニュースの台頭」に押され、読者が減少し、部数の落ちこみに歯止めがかからない状況です。
そんな毎日新聞の今後と、新聞界の行く末を西洋占星術を使ってチェックしていきたいと思います。
まずは毎日新聞社の傾向を占星術で見てみようと思います。
企業の発展力を示す太陽が魚座にあり、同社の社員を意味する月は蟹座にあって、どちらの星座も水の星座です。
水の星座は共感力を意味しますので、毎日新聞を読む読者に寄り添い、読む人と共感するようなスタンスを取ることで、企業やサービスの発展を期待できる才能を持った企業であることがわかります。
150年間、日本中から愛されてきた毎日新聞の真骨頂はまさにこの、民衆側に立った視点で文章表現されていたのが大きな理由だったのではないかと推察されます。
逆を言うと、読者に寄り添ったスタンスを忘れてしまうと、発展力が大きく損なわれ、思わぬ事態へと転がってしまう可能性も示唆しています。
また、毎日新聞社のホロスコープを見ていると、自分たちが正義である事を盲目的に信じすぎる傾向が強く感じられます。
同社にとっての正義が、読者にとっての正義とならない事も多いはずなのですが、悪く出てしまうと、思想や考え方を読者に押しつけてしまったり、中立性を欠いた文章として表現されることもあるはずです。
同社が「大衆の心理」と「国家や組織の心理」の両面を上手く理解する能力が秀でていることはホロスコープを見れば明らかで、日本を代表する新聞社としての才覚は疑う余地がありません。
ただ、先述したような盲目さが時折発揮される可能性もあるので、読者である私たちも注意して読み進める必要がありそうです。
毎日新聞社に限らず、近年では多くの読者がネットニュースへと流れたことで大幅発行部数の減少に伴い、経営難にあえいでいます。
そんな同社がV字回復を実現出来るのか、気になる毎日新聞社の今後の流れを見てみようと思います。
企業に起こるイベントにおいて、土星や冥王星からの影響を受けたタイミングでは表出しやすいのはこれまで多くの企業の分析をした結果からもわかりますが、毎日新聞社もその例に漏れないようです。
同社の以前のサタンリターン(土星回帰)のタイミングは1989年頃でした。
この時期はちょうど「グリコ・森永事件に関する誤報・捏造事件」が発生したタイミングと重なり、対応に追われる事態となりました。
このようにサタンリターンの時期はその企業にとっての現状でのウイークポイントが明確に表出されやすくなります。
そんなサタンリターンですが、次のタイミングを見てみると、まさに直近の2019年頃に再びサタンリターンが発生していました。
毎日新聞の部数はピーク時の1979年の426万部から、2019年は243万部へと43%も減少。
そんな中、2019年以降、200人規模の人員削減を皮切りに相次いでリストラ策を打ち出す事態となりました。
世の中の「活字離れ」や「ネットニュースの台頭」に順応するための企業改革が上手く出来ておらず、また2021年には「虎の子」とされていた大阪本社を信託銀行に譲渡し210億円を借り入れることになったのです。
サタンリターンと共に迎えた2019年から、非常に難しい局面に立たされている毎日新聞社ですが、今後同社が企業改革を実現し、V字回復が出来るタイミングはあるのか、ホロスコープから確認をしてみました。
ですが、残念なことに根底から組織を立て直し、再び活躍出来る可能性がある時期は2044年頃まで見つけることが出来ませんでした。
つまりあと20年程度は明確で分かりやすいチャンスに恵まれないであろうことを意味します。
過去の話になりますが、実は2017年は同社にとって企業改革を行い、V字回復を期待するのに最適な時期がありました。
この頃に社内でどのような施策を考えられていたのかを予測することは難しいですが、この時期に次世代の新聞社のあり方や新しいテクノロジーを理解した若い社員のアイデアを形にし現実化させることが出来ればひょっとすると…という可能性も期待できたかもしれませんでした。
現状をみると、それは至難の業であったのだろうと予想されます。
ですが、大きなチャンスはしばらく無くても、今の厳しい状況から抜け出しやすい時期が2024年頃から始まります。
これまでの重苦しい天体配置から脱して、毎日新聞社らしい活動がしやすくなりますので、根本解決は難しいにしても、現状よりは対策がとりやすくなるのではと感じます。
いずれにしても、難しい状況ではありますが時折チャンスは降ってくるので、上手く未来の可能性に繋げる事が出来れば予想より早い回復もありえるポテンシャルがあるので、中期長期の目線で毎日新聞社の活躍を注視したいですね。
※次回公開は8月26日の予定です。