【十六銀行】最古の「ナンバーバンク」として威信を保ち、成長路線をまい進|ご当地銀行のM&A

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鎮座する飛騨高山のお守り「さるぼぼ」に見守られる十六銀行高山支店

岐阜市に本店を構える十六銀行は、その行名が示すとおり明治初期の1877年に創立した国立第十六銀行を源流とする。いわゆる国立ナンバーバンクの1つだが、日本最古のナンバーバンクであった新潟県の第四銀行が2021年に北越銀行と合併し、第四北越銀行となった。そのため十六銀行は、ナンバーを名称としてそのまま冠する銀行として、日本最古の銀行となった。

創業から戦前まで数多の金融機関を集約

国立第十六銀行は、20年後の1896年に国立の名を外して私立銀行の十六銀行となり、今日に至る。特に第二次大戦前までに数多くのM&Aを実施してきた(下表)。

金融機関名 M&Aの形態
岐阜銀行 1903 合併
岐阜倉庫銀行 1903 合併
濃厚銀行 1904 合併
富秋銀行 1911 合併
間銀行 1916 合併
竹鼻銀行 1928 合併
鏡島銀行 1930 買収
美濃銀行 1932 買収
八百津銀行 1937 買収
美濃合同銀行 1940 買収
飛騨銀行 1941 買収
恵那銀行 1942 買収
赤坂銀行 1942 買収
飛州貯蓄銀行 1943 合併
岐阜貯蓄銀行 1943 合併
岐阜信託 1944 買収
東濃信用組合 1972 買収
土岐信用組合 1998 事業譲受
岐阜銀行 2012 合併

そのM&A史の趨勢を見ると、明治期には周辺銀行を「合併」することによって営業基盤を拡充し、昭和初期には周辺銀行を「買収」することによって取り込み、規模の拡充を続けてきたことがわかる。

被合併・買収銀行にも、M&Aを重ねてきた歴史がある。その全体像を語れば、キリのない数の銀行・金融機関が収斂されて十六銀行は成長してきたことになる。

その過程では、1940年代前半、戦時統制下の一県一行主義に伴う私立銀行・貯蓄銀行の集約もあった。さらに、昭和後期から平成にかけては、信組など銀行周辺業務を取り込んできたことが窺える。

一連のM&Aの背景には、国立第十六銀行が士族出身者によって設立された銀行(士族銀行)が多かった国立銀行にあって、いわば平民出資の銀行であったことも関連しているのかもしれない。格式や慣習を重んじる士族とは異なり、平民・商人としての進取の気性、わだかまりのなさがあったようにも思える。

戦時統制下の一県一行主義として、十六銀行は1945年に国策により岐阜県下のもう1つの大手地銀である大垣共立銀行との合併を進めていたとされる。だが、その合併話は当時の岐阜・大垣周辺の空襲により立ち消えとなった。県内地銀の合併交渉は、戦禍に消えた。

岐阜銀行の合併直後、県指定金融機関を外れる

十六銀行は、愛知・岐阜・三重の東海3県に本店を置く地方銀行では最大規模の金融機関となる。そのなかで特筆すべきは、2012年9月に第二地銀の岐阜銀行を合併したことであろう。

岐阜銀行は大正期から昭和初期にかけて岐阜県内に数多くあった岐阜無尽、幸無尽など4社の無尽会社が統合されて1942年に誕生した岐阜合同無尽が前身である。岐阜合同無尽はその後1948年に岐阜無尽に改称し、1951年には岐阜相互銀行に改称する。その岐阜相互銀行が1989年に第二地銀として岐阜銀行になった。

十六銀行はその岐阜銀行を2010年12月に株式交換によりまず子会社化したうえで、2012年9月に合併した。

東海3県において勇躍する十六銀行だが、岐阜銀行の合併直後、岐阜県議会の議決によって岐阜県の指定金融機関から外されている。指定金融機関を2年から4年での交代制とする県や市はあるが、議会で否決されて外された例はめずらしく、当時、地銀業界では大きな話題となった。その際に指定金融機関を交代したのは、かつて合併話のあった大垣共立銀行だった。

地銀の弱い大都市・名古屋への攻勢

2000年代からの岐阜県及び東海地方の銀行事情を振り返れば、愛知県を本拠とした都銀、東海銀行が2002年1月に三和銀行と合併してUFJ銀行となり、2006年1月に東京三菱UFJ銀行(現三菱UFJ銀行)となってメガバンクの道を突き進む。一方、愛知県には地方銀行は十分には育っていなかった。

1994年に竣工した十六銀行名古屋ビル

今日も、愛知県には地銀の団体である全国地方銀行協会に加盟する地方銀行がない。十六銀行は地銀の育たない愛知県に対して、積極的な攻勢をかけているかに見える。その象徴が名古屋市中区に聳える十六銀行名古屋ビルである。

十六銀行名古屋ビルは1994年3月に愛知県内での中心拠点として竣工し、十六銀行では名古屋支店(現名古屋営業部)を置いた。

この十六銀行本店を凌ぐような規模の超高層ビルは、超高層ビルとしては初めて「全天候型ビル自動施工システム」を用いて建設された。建物上部に施工プラントをつくり、そのなかで建設作業を行い、1フロアごとに上昇させながら工事を進めるシステム。十六銀行名古屋ビルの建設の様子は1993年度の名古屋市都市景観賞(工事景観)を受賞している。

いくら隣県を含めた“地域一番地銀”とはいえ、これだけのビルを1行の各部署で埋めることはできない。すべてのフロアを十六銀行が使用しているのではなく、日本IBMが名古屋・中京圏の拠点として活用している。

単体での持ち株会社化を実現

十六銀行は2021年10月、独自色の強い事業展開を見せている。他行との経営統合などを行わずに、十六銀行単独での株式移転によって十六フィナンシャルグループ<7380>という銀行持ち株会社を設立した。十六銀行は十六フィナンシャルグループの子会社という位置づけになった。

この銀行持ち株会社化は、銀行の下にあった各種の事業会社を銀行持ち株会社の直轄事業とし、いわば銀行と並列にする大規模な組織体制の見直しを目的としている。銀行組織内には“本流”や“傍系”といった発想があるものだが、その発想をなくし、すべてを本流として総合的に事業展開していく意図がある。

十六フィナンシャルグループには十六銀行のほか、十六リース、十六T T証券、十六カード、十六総合研究所、十六電算デジタルサービス、NOBUNAGAキャピタルビレッジが傘下に置かれた。十六銀行の子会社には十六ビジネスサービス、十六信用保証がある。

この単独行による銀行持ち株会社化という対応と発想の転換は、金融激動の中、有力地銀が独自に活路を開く手法として注目を集めている。

文・M&A Online編集部