時短命令に抗うグローバルダイニング、コロナ禍の1店舗売上高がコロナ前を上回る

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人気レストランの一つ「カフェ ラ・ボエム 自由が丘」

「ラ・ボエム」「モンスーンカフェ」などのレストランを運営するグローバルダイニング<7625>の2021年12月期第2四半期の売上高が前期比92.3%増の47億1,400万円となりました。コロナ前の2019年12月期第2四半期の売上高は46億8,300万円でした。2021年1月から6月までの売上高は、コロナ前比でも0.7%上回ったことになります。

緊急事態宣言下でも時短・休業要請に応じず、東京都の時短命令は違憲・違法だとして訴訟を起こしたグローバルダイニング。コロナ前比での売上増という実績を残しました。

1店舗あたりの収益性が急改善

グローバルダイニングの2021年12月期第2四半期の営業利益は4億5,900万円となりました。前年同期は3億5,400万円の営業損失。2019年12月期第2四半期も500万円の営業損失を計上していました。

黒字要因の一つとして、新型コロナウイルス感染拡大で店舗数は減少したものの、1店舗当たりの売上高が増加したことがあります。

下の表は2019年、2020年、2021年の1月から6月までの月次売上高、店舗数、1店舗当たりの売上高、そしてそれぞれの年の比較です。2020年は1店舗当たりの売上高が平均で850万円程度まで落ち込みました。2019年比で46.9%もの減少です。この年の店舗数は前年とほとんど変わっていません。

■グローバルダイニング国内店舗月次売上高(単位:千円)

2019年1月 2019年2月 2019年3月 2019年4月 2019年5月 2019年6月 合計
売上高 655,824 636,143 854,279 781,203 774,550 746,666 4,448,665
店舗数 46 46 46 46 46 46 46
1店舗当たりの売上高 14,257 13,829 18,571 16,983 16,838 16,232 16,118
2020年1月 2020年2月 2020年3月 2020年4月 2020年5月 2020年6月 合計
売上高 646,133 574,119 370,472 119,522 233,708 384,684 2,328,638
店舗数 45 45 46 46 46 45 46
1店舗当たりの売上高 14,359 12,758 8,054 2,598 5,081 8,549 8,566
1店舗売上高2019年比 100.7% 92.3% 43.4% 15.3% 30.2% 52.7% 53.1%
2021年1月 2021年2月 2021年3月 2021年4月 2021年5月 2021年6月 合計
売上高 491,617 634,985 693,962 678,145 772,062 726,404 3,997,175
店舗数 41 41 41 41 40 40 41
1店舗当たりの売上高 11,991 15,487 16,926 16,540 19,302 18,160 16,401
1店舗売上高2019年比 84.1% 112.0% 91.1% 97.4% 114.6% 111.9% 101.8%
1店舗売上高2020年比 83.5% 121.4% 210.2% 636.6% 379.9% 212.4% 191.5%

※グローバルダイニング月次報告書より筆者作成

グローバルダイニングはコロナ禍で不採算店を撤退し、稼げる店舗に絞り込みをしました。2021年6月の段階で40店舗まで減らしています。そして、1店舗当たりの売上高が2019年を上回るようになったのです。緊急事態宣言が延長された2021年5月は1店舗当たりの売上高が2019年比で14.6%も上昇しています。また、緊急事態宣言が解除された2021年6月の売上高も2019年比で11.9%も上回っています。この時期、人々は営業が再開されたレストランに足を運べる自由度が上がりました。それでも、グローバルダイニングの店舗に集まっている様子がうかがえます。

不採算店をなくし、1店舗当たりの売上高が上がったことで、皮肉にもコロナ禍において利益の出やすい体質へと変化したのでした。

宿泊施設運営に乗り出し攻めの経営姿勢を崩さず

グローバルダイニングは、東京都を対象とした4度目の緊急事態宣言でも営業を継続する意向を示しています。酒類提供制限にも従わず、営業スタイルもこれまでと変わらない予定です。

グローバルダイニングは2021年1月に発令された2回目の緊急事態宣言下で東京都の時短要請に従わず、時短命令を出されました。このとき、命令を出されたのは32施設で、そのうちグローバルダイニングの店舗が26施設でした。グローバルダイニングを狙い撃ちしたかのような命令に対して、東京都は大手企業の社会的影響力の強さから、他の会社の店舗も20時以降の営業継続をしかねず、名指しで命令する優先性が高かったとしています。グローバルダイニングは東京都の時短命令に応じなかった店舗に対して、過料が課される可能性もあります。

グローバルダイニングが起こした訴訟では、クラウドファンディングで費用を募り、2,500万円以上を集めました。目標額1,000万円に対して、2倍以上の支援を集めたのです。飲食店を応援したいとする声は根強く、注目度の高い裁判となっています。

この会社の特異性は、都の命令に応じず従業員が一致団結して営業へと突き進む姿にあります。組織が一枚岩となっている背景には、創業当時より実力主義を貫いており、アルバイトを含めた従業員すべてに店舗の収益を上げることを至上命令として経営してきたことがあります。外食企業の多くがホールディングス化を進めていますが、グローバルダイニングは買収によって業態の幅を広げることなく、自力で時流を読んでカフェや和食など集客が難しい業態でも大型店舗での成功を収めてきました。

今期は宿泊複合施設という新たな事業を展開します。栃木県那須エリアで、宿泊・レストランおよびエンターテインメント施設の構築と運営を行うのです。事業開始年度は2021年度中。これだけの厄災に見舞われる中でも攻めの姿勢を崩さないグローバルダイニングに注目が集まっています。

文:麦とホップ@ビールを飲む理由